「Democracy 3」プレイ日記：イギリス編 第4回は、イギリスが直面する問題に対処していきます。
前回：イギリス編 第3回
2015/12/12 第5回へのリンクを追加。
国家の問題への対応策（続き）
前回は、アルコール乱用問題に対処するため、この主要な原因となっているアルコール消費量の多さを直接左右でき、また政府がコントロールできる項目である飲酒可能年齢と酒税について検討しているところからでした。
飲酒可能年齢については前回検討しましたので、今回は酒税について見ていきましょう。
酒税
酒税は、貧困層、貧困、平等性、そしてアルコール消費量に影響を与えます。
酒税を引き上げると貧困層の支持率が低下し、貧困が促進され、平等性が悪化しますが、アルコール消費量は大きく低下します。
貧困が進み、平等性が低下するのはまずいですが、貧困層は現政権にとっては支持基盤ではありませんし、貧困と平等性への影響も知れていますので、上げてしまってもいいでしょう。
というわけで、現在の19%から一気に最大の75%まで引き上げます。税収も5.79十億ポンドから23.16十億ポンドへ、約17十億ポンドの増収となります。
引き上げには政治力を9点消費しますので、残り4点。
ちなみに、日本での酒税は、種類によって異なりますが、2011年時点で、ビールでは45.1%、発泡酒では34.3%とのこと（出典：ビール酒造組合「日本のビール・発泡酒・新ジャンルと税」2011年）。
その他の対策
ここで、もう一度アルコール乱用について見てみましょう。
主要因であるアルコール消費量については手を打ちましたが、もうひとつ、コミュニティポリシング（Community Policing）というのが、アルコール乱用を抑制する要因として「Causes」の欄にあるのがわかります。
また、警察力の強化でも効果がありますが、アルコール乱用に限って見ると、費用対効果が悪すぎます。他の対応策で様子を見ましょう。
コミュニティポリシング
コミュニティポリシングというと耳慣れない言葉ですが、いわゆる「おまわりさん」のやるような、地域住民と一体となった警察活動のことを指すようです。
コミュニティポリシングはアルコール乱用を大きく減少させる効果があるほか、支持基盤である自由主義者の数と支持もわずかですが向上し、犯罪抑止や人種間の緊張も和らげられるという一石四鳥の施策といえます。
酒税の大増税で財源の手当てができますので、予算をMAXまで振りましょう。2.17十億ポンドから3.15十億ポンドへ、およそ1十億ポンドの費用増加ですが、アルコール乱用問題が収束すれば9十億ポンドが浮くので、先行投資としては安いものです。
予算引き上げに政治力の消費はなし。残り4点。
人種差別対策法
現在の国家の問題とは直接関係ありませんが、残りわずかな政治力でもできるので、人種差別対策法の強化を図っておきましょう。
これによって人種間の緊張を減らし、自由主義者と民族的少数者の支持率をわずかに向上させますが、保守主義者の支持がわずかに低下します。また自由主義者の数がわずかに増加します。
民族問題が発生すると社会問題としても大変ですが、テロリストの活動が活発になるので、MAXまで予算を割いておきましょう。と言ってもわずかなもので、40.40百万ポンド→44.34百万ポンドと、およそ4百万ポンドのコスト増。誤差みたいなものですね。
さて、もうできることはありませんので、ターンを送ります。
四半期レポート
各ターンの最初には、上のような四半期レポートが表示され、GDPなどの主要6指標のほか、財政状況、世論調査、公安調査、内閣の状況などが表示されています。
上の画像ではありませんが、株価の暴落などのイベントもこの画面で見ることができます。
この画面で、「？」マークのアイコンで表示されているもの（上の画像ではDebt Protection Law）は「ジレンマ」というイベントで、文字通り相反するふたつの選択をプレイヤーが行うことになります。
債権回収規制法
債権回収業者が、多額の借金を抱える人々から強引な手法で借金を取り立てていることが問題となったというイベント。しかし、こうした債権回収業者は、優良企業がカネを貸さない人々にカネを貸しています。
選択肢は、業者の強引な取り立てを制限するか、業者に強引な取り立てを認めるかの二つ。
まず前者ですが、「こうした業者はもっとも弱く貧しい国民を食い物にしており、到底返済できないような極めて高い利率でカネを貸し付けている。これは強奪と変わりなく、政府はこうした不道徳な企業の活動を厳しく制限すべきだ」という主張。
そして後者は、「誰も返済できないほどのカネを無理矢理貸しつけてはいないし、債権回収業者の権利を制限することは、適法な債権の回収を邪魔することになる。国民はその意味を理解する必要があるし、もしそうしないなら、国家がそうした人々を助けてくれると期待すべきではない」という主張。
ここで重要なのは、もちろん主張の正しさや説得力ではなく、どちらを選べばどの社会集団にどのような影響があるかを考えることです。
前者は社会主義者、貧困層の支持を得る代わりに、資本家、富裕層の支持を失いそうな選択肢です。後者はその逆のように思えます。
こうして考えたときに、現政権は社会主義者の支持がもっとも重要で、資本家は二の次三の次、貧困層と富裕層はそもそも支持基盤ではありません。したがって、前者を選ぶのがよさそうな気がします。
というわけで、業者の強引な取り立ては制限することにしましょう。
2ターン目
2ターン目は、酒税の大増税によって一気に支持率が40%→17%に急落。しかし増収のため、国際経済がますます低迷していく中で15.24十億ポンドの黒字を確保。
愛国者、貧困層、農家の支持率が低下しています。貧困層は酒税が原因ですが、愛国者と農民はなんで？ と思ったら、愛国者と農民を支持基盤とする閣僚を更迭したからでした。
こうしてみると、最初に内閣改造を行う際は一人ひとり入れ替えていくのではなく、reshuffleして全員入れ替えてしまったほうがよかったかも。国民全体の支持率低下も、閣僚を3名更迭したことに起因するようですし……。
そう思って別データでreshuffleして内閣改造を行ったところ、内閣改造を行ったという理由で国民全体の支持率にマイナスはつきましたが、個々の社会集団では、支持していた大臣が更迭されたことによる支持率のマイナスはつきませんでした。つまり、内閣改造は「Reshuffle Cabinet」ボタンを使いましょうということですね……。お詫びして訂正させていただきます。
アルコール乱用対策の結果
さて、1ターン目で対策を打ったアルコール乱用ですが、2ターン目でさらに加速してしまいました。
原因を調べてみると、酒税の大幅引き上げで貧困が進み、アルコール乱用の直接の原因になり、またアルコール消費量を押し上げていた一方で、酒税によるアルコール消費量の減少とコミュニティポリシングの効果の発現が遅れているということが判明。しかし、こうした原因であれば、一時的なものと考えられます。
アルコール乱用についてはとりあえずこのまま様子を見て、それでも解決しそうになければ、警察力の強化などの追加の対策を打つことにしましょう。
ぜんそくの流行への対応策
最大の問題であるアルコール乱用には手を打ちましたので、次はぜんそくの流行をなんとかして収束させることにしましょう。
しかしながら、ぜんそくの流行それ自体は、現政権にとってたいした問題ではありません。ぜんそく対策での本当の主眼は、道路整備費用の圧縮です。
というところで、今回はここまで。
閣僚入れ替えの方法でミスが見つかるなど、大変お恥ずかしいところをお見せしましたが、ようやっとターンを進めることができました。ここから先はサクサク進んでいくものと思いますが、さてどうなるか……。
次回：イギリス編 第5回
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