「Japan Historical Improvement」の国家方針の見直し その2

日本向け総合改変MOD「Japan Historical Improvement」の国家方針は1938年夏頃の分まで制作が進みましたのでご紹介。

「Japan Historical Improvement」についてはこちら。

国家方針の前回の変更点はこちら。

概要

前回は「皇道派の粛清」「帝国国防方針の改定」「オリンピック招致運動」の3つ、1936年中に取れる国家方針を変更しただけでしたが、今回は12個目の国家方針、時期的には1938年夏頃までの国家方針を整備しました。

以下、史実のできごとから私が想定した取得順序で内容をご紹介します。#は私が想定する順序における番号、カッコ内は国家方針を最初から隙間を開けずに取り続けたときの完了予定日です。

#4（36年10月7日）「一号軍備」

見た目の変更はありませんが、内容を軍需工場2つ＋航空機ボーナス2つに変更しています。

一号軍備こと軍備充実計画の大綱ではもちろん地上軍の増強も記載されていますが、それ以上に航空隊の急速な増強が掲げられており、ゲーム展開上もこちらを重視するほうが都合がいいだろうということで変更しました。

『戦史叢書 第52巻』514-516ページ、コマ番号273-274によれば、軍備充実計画の大綱決定は36年11月26日ですが、次の「マル3計画」と合わせてこのあたりで陸海軍の基本的な軍備関係の国家方針を作りたかったため、少し前倒ししています。

#5（36年12月16日）「マル3計画」

こちらも見た目の変更はありませんが、内容を造船所4と超大型戦艦の研究ボーナスとしました。

バニラでは超大型戦艦と空母の国家方針が排他関係となっていますが、36年のこの段階ではとりあえず超大型戦艦技術ボーナスをつけてしまい、仮に戦艦と空母を排他関係にするならそれはもっと後に持ってこようと考えました。まだ「マル3計画」に続く国家方針を考えていないので実際にどうするかはまだわかりませんが、やるとしてもまずは史実ベースの国家方針ツリーを完成させてからとする予定でいます。

『戦史叢書 第31巻』477ページ、コマ番号251によれば、マル3計画こと昭和12年度海軍補充計画は36年12月26日開会の第70回帝国議会で予算成立。

#6（37年2月24日）「満州産業開発5か年計画」

これは名称を変えたのみ。Wikipediaによると37年1月に確定。

#7（37年5月5日）「商工省統制局による財閥指導」

これも「財閥を指導」の名称を変えただけです。アジ歴グロッサリーによれば商工省統制局は37年4月30日の官制改正で設置されています。

一度に多くの点を変更していると国家方針作成作業が全然進まないので、バニラの財閥関係のギミックは当面そのままとすることにしました。

#8（37年7月14日）「中央経済会議」

これは以前の「企画院」を改変し、北朝鮮にインフラ、九州と台湾に民需工場を設置するものです。アジ歴グロッサリーによれば「内外地間の総合的経済政策、その政策に基づく実施基本案を建議する」機関だったそうなので、内外地の経済基盤を強化するように変更しました。史実での設置は37年7月1日。

盧溝橋事件イベント

ちょっと脱線しますが、史実では同時期に盧溝橋事件が発生しています。盧溝橋事件はこれまでは国家方針によって発生するイベントでしたが、これを国家方針を介さないイベントとし、関連する国家方針3つを一旦削除しました。これらの国家方針については、今後国家方針ツリー開発が進んだときに改めてどうするか考えようと思っています。

新たな盧溝橋事件イベントでは事件発生後に陸軍の増派の可否を決定し、増派すると日中戦争開戦、増派をやめると開戦は避けられますが、安定度と戦争協力度が大きく低下します。

#9（37年9月22日）「臨時軍事費特別会計法」

変更はありません。

#10（37年12月1日）「トラウトマン工作」

盧溝橋事件は国家方針を介さないイベントとしましたが、トラウトマン工作は国家方針としています。中国と戦争していることを条件として、この国家方針を完了するとトラウトマン工作イベントが発生します。

トラウトマン工作は盧溝橋事件イベントを前提としているために国家方針ツリー内に組み込みにくく、現在はさしあたって横によけてあります。また、この国家方針があることで中華民国との戦争が明示されてしまうため、どうしたものかと思案しているところです。むしろプレイヤーに戦争があることを事前に知らせると考えればいいのかもしれませんが……。

トラウトマン工作イベント

トラウトマン工作イベントでは和平条件を工作開始当初のもののままとするか、条件を加重するかを選択します。なお、まだ調整前ですが、南京を陥落させる程度に優勢に戦っている場合、当初の条件で交渉を進めようとすると安定度と戦争協力度が低下します。

当初の条件とすると和平工作は成功し、中華民国と白紙講和となりますが、同時に安定度と戦争協力度が大きく低下します。

条件を加重すると和平工作は失敗しますが、安定度と戦争協力度が上昇します。

#11・12（38年4月20日）「国家総動員法」

国家総動員法は通常の国家方針2つ分の期間（140日）がかかるかわりに、効果を大きくしました。戦争協力度と経済法の戦争経済への変更のほか、貿易法を輸出制限に変更します。

同時に、初期の貿易法を輸出制限から輸出重視に変更しています。いろいろ調べてみましたが、これは1936年時点でゲーム上では輸出制限に設定するほど厳しい資源管理がされていたとは個人的には考えにくく、輸出制限とするにしてもそれは日中戦争開始後だろうと思ったためです。

#13（38年6月29日）「石油の特別輸入」

燃料貯蔵庫を増設する新規の国家方針で、『戦史叢書 第99巻』227-228ページ、コマ番号131-132の記載をベースとしたものです。オランダの国家方針に燃料貯蔵庫を増設するものがありますが、これは35日で1つなので、新たに作成したこの国家方針では70日で2つとしています。

1936年から1946年までの10年間を国家方針でカバーしようとするとおおよそ52個の国家方針が必要となりますが、先週末から作業を始めてまだ13個。1/4しか終わっていません。既存のものを流用してこれなので、完成までの道のりはまだまだ長そうです。

Steamワークショップ「Japan Historical Improvement」のページはこちら。

「国家方針の見直し その3」はこちら。