「Victoria 3」開発日記#78――1.2チェンジログ

「Victoria 3」開発日記#78が公開されていましたので、その内容をご紹介。今回は1.2チェンジログについて。1.2リリース前の開発日記です。

前回：開発日記#77――軍事に関する改善

前バージョン：1.1.2

開発日記

開発日記#78は、1.2チェンジログについて。

• 多くの方は既にオープンベータで1.2を体験しており、新機能・改善・バグ修正の多くをご存知だろうが、3回のベータリリースには含まれなかったものも含まれている。
• このアップデートのリリースは3月13日月曜日のCET10時（注：日本時間18時）を予定している。私たちのテストでは1.1.2のセーブデータと相当程度互換性があることがわかっているが、いつものようにバージョン間の完全な互換性は保証できないため、安全のために新たなバージョンで新たなキャンペーンを始めることを勧める。1.1.2はSteamのベータブランチとして残しておくので、（Modの互換性など）必要に応じてロールバックしてもらいたい。
• 以下のチェンジログは1.1.2と1.2.3（1.2のリリースバージョンとなる予定）の間の変更点のみを記載しており、混乱を避けるためベータ版の間の変更は省略している。（2023年3月20日追記：実際に1.2の最初のリリースバージョンとなったのは1.2.4）
• 1.2の大まかな変更点については、過去の開発日記をご覧いただきたい。
• 私たちは1.2の出来にとても満足しており、みなさんもそう思ってくれることを願っている。1.2リリース後は数週間、開発日記をお休みする。

チェンジログ

以下では私が気になった部分を抜粋してご紹介します。

• 機能
  • 自律的投資：ゲームルールが有効な場合、投資プールの利用可能な資金に基づいてPopが自動的に新たな建設プロジェクトを始める。
  • 施設は政府持分（Government Shares）を持つことがあるようになった。これは施設の損益と政府による所有比率に応じて直接国庫に資金をもたらす（または国庫から損失を補填する）ものだ。
  • 指令経済では投資プールが無効化されるようになった。指令経済が施行されると投資プールの資金はすべて国庫に収用され、すべての民間建設プロジェクトは政府建設プロジェクトに変わる。
  • 新たな経済法「共同所有（Cooperative Ownership）」の追加。これは評議会共和制を必要とし、製法「労働者協同組合（Workers’ Co-ops）」をアンロックする。
  • プレイヤーが指定できる戦略目標（Strategic Objectives）は、将軍に特定のステートの占領を促す。
  • 指令経済はすべての民間部門の施設で政府持分のみを持つようにし、配当を政府にのみ支払う。
  • ゲーム内音楽プレイヤー。
  • 先住民の蜂起に勝利しても、彼らを直ちに併合するわけではなくなった。代わりにその国家の植民地化を5年間加速させる入植権（Colonization Rights）協定が作成される。
  • ステート・施設・施設種別ごとの製法を国家の標準に設定する新たなレンズでの行動とコンテキストメニュー。
  • 中露国境紛争・北京条約・Chuguchak Protocolに関する新たなジャーナル記事・ディシジョン・イベント。
  • 太平天国の連鎖イベントを全面的に見直し。新たなジャーナル記事・イベント・カスタマイズされた政体・史実の人物・固有の利益集団・新たな法律に関する設定・多くの修正とバランス調整が含まれる。
  • 市場は陸上貿易可能量（Land Trade Capacity）を持つようになった。これは隣接市場との貿易ルートで輸送船を使用せずに限られた数の商品を取引できるようにするものだ。
• 改善
  • 貿易ルートは貿易前と貿易後の価格差を計算するのではなく市場価格を使用して取引するようになり、輸出市場の価格が輸入市場の価格より低くないと利益が出ないようになった。
  • 戦闘開始時の参加させるユニットの選定、両軍が参加させるユニット数の決定などの多くの改善。
  • 他国が請求権を持ち、かつ関心を維持している場合、自国もそこに請求権を持っているのでなければステートに入植するのは不可能になった。
  • 日本の北海道など、他国が植民地を作れるべきでない植民地化可能な地域に請求権を追加した。
  • 全世界で耕作可能地のバランス調整を行い、ヨーロッパ・アジアで減少、アメリカで増加させた。
  • ゲームをロードしようとすると不足しているDLCやModのリストが表示されるが、それでもロードすることが可能になった。
  • 投資プールをPopが自律的に利用するか、国家が直接管理するかについてのゲームルールを追加。
  • 利益集団は複数の政党にばらつきやすくなり、政党内のイデオロギー的不一致のリスクが低下した。
  • 必要以上の輸送船を維持することで貿易ルートの競争力にボーナスがつくようになった。
  • 投資プールに流入する資金を十分に活用できるほど国家が建設ポイントを生み出していない場合にアラートを出すようになった。
  • 農民と商店主は獲得した配当金のうち少ない割合を投資プールに再投資するようになった。
  • 集約放牧による肥料生産量を引き下げ。
  • 政党内でもっとも強力な利益集団を院内総務（Party Whip）とみなし、彼らに賛同しない利益集団のイデオロギー的不一致の影響を緩和するようになった。
  • GDPは生産において使用する投入商品のコストを差し引くようになり、よりリアルで、工業経済が資源経済に対して不釣り合いに高く評価されないようになった。
  • 施設が賃金を上げるのは、かなりの利益があって期待される最低生活水準を下回る従業員を抱えている場合か、それなりの利益があって労働力について競争状態にあり、かつ雇用数が50%未満である場合のみになった。
  • 施設は赤字で手許資金が50％未満の場合か、利益が少なく従業員の生活水準が期待される最低水準から33％より高い場合、賃金を下げるか従業員を解雇する。
  • 製法「応急手当」はアヘンではなく酒と織物を必要とし、アヘンは製法「野戦病院」でのみ必要とされるようになった。
  • 貿易ルートの競争力は確立から時間が経つほど高まり、限られた供給の中で新たな貿易ルートが競争するのは困難になる。（注：供給の限られる商品を後から確立した貿易ルートが取りに行くのが難しくなるということか）
  • 死傷者による戦争疲弊度は人口規模ではなく軍隊の規模に応じて変動し、自国側の敗北した戦闘の相対的な数によって増加するようになった。
  • 植民地化可能な太平洋の島々は早期の植民地化を抑制するために「深刻なマラリア」特性を持つようになった。
  • 西オーストラリア・ニューサウスウェールズ・日本は「植民地再定住」がある状態でスタートする。（2023年3月14日追記：1.2として最初に正式リリースされた1.2.4では、日本は「植民地再定住」ではなく「植民地なし」の状態でスタートするようです。どういうことなのか詳細は不明。記載ミス？）
  • コンソールコマンド「tweak debugworldpopulation」で世界中の年次統計データをCSVファイルやElasticsearchのデータとして記録できるようになった。
  • 内戦で幕府を打倒すると明治維新が完了するようになった。
  • 貿易ルートは10ポンド以上の生産性を維持できる限り規模を拡大し、3ポンド以上の生産性を維持できない場合は規模を縮小するようになった。
  • 高税率・超高税率は政権にある利益集団のPopに対する魅力をわずかに低下させるようになった。
  • 日本が神道に改宗するディシジョンはより緩い教会と国家法が必要で、これが実施されると首都のJapaneseのPopの40%、国家全体のJapaneseのPopの20%が直ちに改宗する。
  • 道路整備令はインフラ値を一律に上昇させるのではなく、「人口によるインフラ」値をブーストするようになった。
• AIは財政的に支えることができる以上の港の建設を控える。
• さまざまな最適化・メモリ使用量削減・高速化。
• 貿易協定を結んでいる国家間の貿易ルートはもはや関税が徴収されなくなる。
• キャラクターが自然なペースで死亡するようになった。

質疑応答

Q：パラド社開発スタジオのゲームはなんで週末直前じゃなくて月曜とか火曜にアップデートやDLCをリリースするの？

A：一般的にはCTDなどのような致命的な問題が出た際に、週末の前にホットフィックスをリリースできるようにするためだ。

次回：開発日記#79――1.2の後はなに？

次バージョン：1.2.5ベータ版