19～20世紀が舞台の国家シミュレーションゲーム「Victoria 3」を日本で遊ぶプレイ日記第4回。今回は1855～72年、さまざまな政治改革が進んでいきます。
前回：日本編 第3回
1855年
建設局の方式変更
この頃には鉄の供給も十分増えてきたため、満を持して建設局の方式を「鉄骨施設」に変更。他の建設局も可能になり次第、方式を変えていきます。
日本初の選挙
3月、「土地所有者投票」制定に成功。日本初の選挙が実施されます。選挙中に法改正を始めるのも変な話なので、次の法改正は選挙が終わった後に始めることにします。
9月、選挙の結果は知識人と実業家が入った立憲改進党が8割の票を集めて圧勝。今まで見たことがない結果ですが、今回の選挙では佐幕派が参加していなかった（これも今まで見たことがありません）ためでしょう。
選挙後の政治情勢はこのとおり。立憲改進党を政府に入れればさまざまな法改正が可能になりますが、次の法改正は「秘密警察」と決まっているので（そして仏教僧を政府から外すと請願が失敗してしまうので）この時点では立憲改進党を政府には入れずに進めます。
しかし12月に入ってジャーナル記事「請願」が削除。いったいなぜ……。この間、ずっと「国境警備」の制定運動が現れては解散を繰り返していたので、なにかゲーム側の不具合なのかもしれません。
2023年12月25日追記：コメントにて「仏教僧のリーダーが交代したことが原因ではないか」と教えていただきました。上の画像で「政府への請願クローズ」という通知の上に「徳川彦之丞が引退」という通知がありますが、この徳川彦之丞（仏教僧リーダー）が権威主義者だったため、このリーダーが交代して権威主義者の特性が消えたことで請願が取り消され、また政府内に「秘密警察」の制定を支持する利益集団がいなくなったことで、以下の「秘密警察」の制定取り消しが発生したようです。教えていただきありがとうございました。
1856年
年が明けて「秘密警察」がチェックポイントに到達した際に「秘密警察」の制定それ自体もキャンセルされてしまった（これはおそらく請願がなくなったことによるものと思われます）ため、立憲改進党政権（佐幕派は政府外へ）に変えて次は4回目の「専門的な警察機構」制定を行います。佐幕派の影響力が全然落ちていないので依然として反対が優勢ですが、選挙で大幅に賛成が増えたため成功する可能性も以前よりは高まっています。
「メカニカルツール」の後の研究
11月、技術「メカニカルツール」の研究が完了。これで硫黄を使って紙の生産が増やせるので、行政府の方式を「中央公文書館」でアンロックされる「規格化された書類整理システム」に全面的に変更します。ついでなので「大気圧機関」の前に「弁証法」も研究し、大学の方式も「哲学部門」に変えられるようにしておきます。
1858年
9月、最終段階まで行ったものの、4回目の「専門的な警察機構」に失敗。反対が優勢だとやはり法改正はかなり難しいようです。
次はもっとも通しやすい（それでも反対が優勢）のが「重商主義」、相対的に佐幕派の影響力を低下させるという意味では「任命制の官僚」ですが、「重商主義」は権力が大幅に低下して消費税をかけられなくなることによる収入減が大きいので、ここは「任命制の官僚」制定を行うことにします。
1859年
1859年の選挙では佐幕派・仏教僧・平民・小ブルジョワの連合である農業党が圧勝。これに知識人も合流し、ごった煮政権が誕生します。
現在制定中の「任命制の官僚」は既に最後の承認フェーズですが、選挙で佐幕派が属する政党が勝利したために佐幕派の影響力が高まり、ここに来て雲行きが怪しくなりますが、12月に無事制定に成功します。
続いて「農本主義」と「小作農」が候補ですが、いずれも反対が多く、制定できる公算は高くありません。ただ「小作農」のほうが少しはましな状況なので、こちらをやるだけやってみることに。
1860年
7月、「大気圧機関」の研究が完了。次は「鉄道」を研究しますが、時代II技術についてはここまで述べたもの以外に特に優先すべき技術はないように思います（もちろん状況によるでしょうが）ので、その時々で一番必要になりそうなものを取っていくことにします。
1861年
11月、なんと「小作農」の制定に成功。これで佐幕派の影響力が少しばかり低下します。「小作農」制定によって佐幕派は急進化寸前の-8まで承認が低下しているので、次は佐幕派を刺激しない「公共学校」を制定することにします。いつもは方式「規格化された書類整理システム」に変更して生まれる行政力を制定しやすい「宗教学校」でなるべく早く使っていましたが、今回のプレイでは行政力を長く余らせてしまった反面、いきなり「公共学校」に行きつくことができそうです。
1863年
9月、選挙の結果、知識人が離脱した農業党が再び大勝。「公共学校」の制定は続けます。
1865年
11月、「公共学校」の制定に成功。続いて「専門的な警察機構」と「農本主義」で迷いますが、「農本主義」は賛否を見るとまだ難しいように思えるので、5回目の「専門的な警察機構」制定を開始します。さすがに今回は成功してもおかしくない状況に思いますが、うまくいくかどうか。
1867年
生活水準の問題
サハリンのPOPの多くが生活水準の期待値を下回る生活をしているということが指摘され始めました。社会不安で建設にペナルティがつくこともあるようになってきたので、今後はサハリンのほか北海道や琉球諸島のような人口が少ない領土の外縁部になるべく施設を建てていくようにします。
選挙
9月、選挙結果は仏教僧が離脱した農業党が再び勝利。政権は農業党と仏教僧が新たに設立した帝政党の連立政権となりました。制定中の「専門的な警察機構」は再び最終フェーズまで来たものの、前進確率低下が続きわずか7%。5回目ももしかすると失敗か……。
1869年
5回目の「専門的な警察機構」制定は最終フェーズで1年半かけてようやく制定に成功。続いてこちらも依然としてやや反対が優勢ですが「農本主義」制定を始めます。第1回で問題にした市場アクセスの価格への影響もそうですが、それ以外にも「伝統主義」は税制などさまざまな制度が利用できないままになるので、早めに変えてしまいたい法律です。
1871年
9月、さらに小ブルジョワが離脱した農業党が選挙に勝利。仏教僧の帝政党との連立政権であることは変わらず。制定中の「農本主義」は現在最終フェーズで前進確率34%。問題なく可決されそうですがどうなるか。
1872年
6月、「農本主義」の制定に成功。次の法改正として「人頭課税」をやりたいところですが……
実業家のイデオロギー「金権主義」を見ると、課税では「土地ベース課税（現行法）に対して中立」「人頭課税に賛成」となっており、「人頭課税」制定には賛成してくれるものの、「人頭課税」から「比例課税」や「累進課税」に移る際には実業家は反対に回る（賛成している法律から中立の法律に改正することになるため）ことがわかります。
一方、「土地ベース課税」から「比例課税」に改正する場合、法律に対する評価はどちらも同じく中立なので、法律制定時に実業家は反対しません。「土地ベース課税」や「比例課税」から「累進課税」に改正する場合は反対しますが、それは致し方ありません。
……というような考察は、第3回のコメントにて利益集団やそのリーダーのイデオロギーについて詳しくポイントを書いていただいた方の受け売りです。税制以外にもさまざまな法律カテゴリーについて考慮すべき点を書いていただいているので、利益集団やリーダーのイデオロギーについて気になる方はぜひご覧ください。
今後をさらに税制を変更していくことを考えると、「人頭課税」に変更することで得られる税収と上記のその後の改正のしにくさとの見合いになりますが、「人頭課税」による収入の変化はほぼないので、「人頭課税」は飛ばしてしまうことにします。
かわりに通る公算は低いですが、「保護主義」の制定に挑戦してみることにします。
今回は1855～72年、さまざまな政治改革が進んだ一方で、経済については特に見るべきこともない平凡な発展でした。次回はもう中盤に差し掛かる年代なので、そろそろ大きく経済発展を遂げたいところです。
次回：日本編 第5回
コメント
人頭税、土地ベース税、比例課税は計算式がまるで別物なので、そこは注意が必要かと。スタート時の日本みたいな農民ばかりの国では税法の切り替えは慎重になるくらいでいいかもしれない。
平民が佐幕派と高い正当性で仲良くやれてるのも多分今の平民のリーダーが権威主義者だからだね
正統性にしても法改正にしても政治家はなんの前触れもなくいきなり死ぬから悪化した時の原因がわかりにくいという
確認したところ平民のリーダーは農地改革者で、佐幕派（地主）とは相性が悪そうに思えますが、佐幕派リーダーが平和主義者なのもあってか意外と仲良くやれているということのようです。
リーダーが突然交代するので変動要因がわかりにくいというのは本当におっしゃるとおりですね。
リーダー交代は本当に厄介ですよね……
自分が知る限り、日付は国（？）によって差があるものの体感12月の固定日に引退処理が行われているようです。
スクリーンショットでは15日でしたが、年末は悪い意味でドキドキしながら過ごしています。
12月の特定の日にリーダー交代が処理されるというのは初めて知りました。教えていただきありがとうございます。
毎年12月は政治情勢を気にしておいたほうがよさそうですね。
下のコメントで大まかなイメージや適応する時期を書いていただきましたが、おっしゃるとおり切り替えはよく考えたほうがよさそうですね。
いつも楽しく拝読しております。
他の方のプレイ記録を見ると自分のプレイの良い点・悪い点が浮かび上がってくるので、参考になります。
今回のように政党が通常と違う形になると、困るんですよね…。
いつもご覧いただきありがとうございます。
至らない点がボロボロと出てきていて私としてはご覧になる方の参考になるのか不安でしたが、ご自身のプレイの参考にしていただいているようでなによりです。
もちろん、コメント欄でさまざまな方々に数多く有用な情報を書いていただいているというのも大きいと思います。
政党の構成は正当性や法律制定など影響が幅広いので、いつもと違うと面食らいますね……。
細かい部分は省略してイメージだけでいうと、
土地課税：主に百姓の人数比例で税収が入る
人頭課税：主に非百姓の人数比例で税収が入る
比例課税：主に施設の収益から配当税を徴収する
というイメージです。（それ以外の税収も入りますがウェイトが小さいです）
なので序盤の百姓が多い時期は土地課税が強く、
中盤の百姓が減ってきたが施設の収益が心もとない時期は人頭課税が強く、
終盤の施設の収益が増える時期になると比例課税が強くなります。
大まかなイメージだとどういう局面でどの税制が有利かというのがわかりやすいですね。ありがとうございます。
記事に書いたように現時点で人頭課税は土地ベース課税とおおむね同じくらいの税収なので、現時点の日本は「中盤の百姓が減ってきたが施設の収益が心もとない時期」に差し掛かりつつあるということになりそうですね。
政府への請願リーダーが変わるとノーペナでクローズするのでむしろラッキーと思ってもいいのかも。
バグなのか仕様なのかはわかりませんが。
下のコメントに書いていただいたように、今回は権威主義者の仏教僧リーダーが交代したことで請願と秘密警察の制定がキャンセルされたということのようです。
記事にも追記しています。
スクリーンショットを見る限り、仏教僧のリーダー(権威主義者)の死亡により仏教僧の秘密警察への支持が消えたことで、請願ジャーナルの無効条件に引っかかって削除されてますね。
断定できませんがその後の秘密警察の制定がキャンセルされたのは、秘密警察を支持する政府内の利益団体がなくなったことで制定確率が0になり、イベント「法律制定の失敗」が発生したからだと思います。
セーブデータを確認したところ、おっしゃるように権威主義者の仏教僧リーダーが交代したことで請願と秘密警察の制定がキャンセルされた（秘密警察制定キャンセルについては秘密警察制定を支持する利益集団が政府内にいなくなった）ということのようでした。
教えていただきありがとうございます。記事にも追記しました。
サハリンで生活水準が低いのは、差別されているPOPの比率が多いことが原因だと思われます。差別されているPOPは給料が低くなるので、その分生活水準が下がります。
施設を建てるのも対策の一つですが、差別されているPOPは施設を建てたところで給料が低いのは変わらないので、内地以上に発展させない限り低生活水準の問題はなかなか解決しません。むしろ内地の建設が遅れるデメリットも大きいように思えます。
サハリンくらい人口が少ない州だと、内地から差別されない日本POPを移住で送り込んで現地POPの比率を下げてしまうことのほうが、時間はかかるけど簡単な解決法かと思います。
なるほど差別が原因というのはちょっと思い至りませんでした。
今回のプレイではおっしゃるように日本POPを移住させるというのは労働力が不足気味なこともあって可能になり次第やっていますが、長い目で見ると入植直後からやり続けたほうがよさそうですし、できれば「植民地再定住」のほうがいいのかもしれませんね。
もちろん根本的には差別を軽減するような法改正もやっていくのがいいのでしょう。
初投稿になります。至らぬ点も多いと思うので話半分に聞いていただけたらと思います。
ここまでの経過を見て一番気になったのは大学が少なく技術研究が遅いと感じました。
自分のイメージとしては1840年までに大学を20,1855年までに大学を100まで建てる必要があると思います。ここまでして最先端のイギリスに1905年ほどにTier3技術の終わりでようやく追いつくレベルです。建設力も70超えたら一旦建設力を追加で10上げるくらいならその資金で大学を立てたほうが良いと思います。理由は二つあります。
①各派閥の影響力は財力を基礎値としてそこにバフが割合で追加されるので財力が低いといくらバフを積んでも弱い。そして実業家派閥の財力は生産技術の更新によって大幅に増加するためある程度施設が建ったら技術の更新をしないと伸びてこない。
②幕府の影響力を下げる強い行動は農地改革にあります。農奴制から商業化農業に変えることで40%→20%ぐらいにまで落ちます。入植で代替という手もありますが、こちらは農民派閥の影響力が３割を超え正当性を25すら維持が困難になります。商業化農業を制定するにはTier3の社会技術の投資信託がいるのでここまで進めないと厳しい。
なので大学をガンガン建てたほうが良いと思います。最近のアプデでTier4技術の研究力が15000→12500まで下げられたのはこういうところにあります。
後は土地所有者投票ですが君主制と相性が悪く諸刃の剣と考えたほうがよいと思います（正当性が50を維持できなくなります。）。可能ならばある程度の段階で土地所有者投票を寡頭制か制限選挙にまで移行したほうがいいと思います。実業家や小ブルジョアを強くしたいなら寡頭制、労働組合や農民を強くしたいなら制限選挙や普通選挙へという感じになるかと思います。明治天皇が強いのでもったいないですが君主制からの移行も検討には入ると思います。
参考になれば幸いです。
詳しく書いていただきありがとうございます。大学が少ないというのは確かに私としても感じていて、さらにもうちょっと建て増ししたいところです。
土地所有者投票についてはもちろんこれで最後まで行くというわけではなく、今後順次普通選挙に向けて改正していく予定です。
色々な考え方があると思いますのでとりあえず革新値上限まで大学を建てるのは悪いことではないと思います。
ご返信ありがとうございました。
100は流石に多いように感じてしまいます……。革新値の上限いっぱいまでしか建てたことがありませんが、伝播目当てでめいいっぱい建てるもんなんでしょうかね。
余った革新値はデバフが削除されていれば余った分の0.2倍が生産、軍事、社会技術に割り振られます。
つまり余剰革新値が10あれば実質6の研究ポイント効果が得られます。もちろん日本の場合は非承認国であることや検閲などでデバフがありますので一概には言えませんが…
イギリスと日本のゲーム開始時の技術の差はtier1で15個、tier2で12個の差があり、革新値もイギリス優位で22の差があります。tier1技術は5000の研究ポイントが、tier2は7500の研究ポイントになります。計算すると165000+22/weekの差がすでにあります。
仮にゲーム開始時点でイギリスと日本の革新値上限が同じだとしても（ゲーム開始時点で革新上限値はイギリスが上、革新値上限はどの国も200が最高値）165000の差が埋まらないことになります。識字率が上がり、デバフを解除すれば技術の普及は上がってきますが、日本の初期普及は32であり、デバフ全解除で64、識字率が70%だとしても77程です。165000/77*3で計算するとこの差を埋めるのに714週かかります。ゲーム開始時点でチートを使ってデバフ全解除の上で識字率を70%にしてもこの差を埋めるのに10年以上かかる計算になります。普通にプレイしたらもっと時間がかかることだと思います。イギリスに戦争して勝ちたいのなら1900年代には技術で追いつかなくては…と考えると自分は可能な限り大学を建てるのは悪くないと思ってます。
ただこれが絶対に正解とは思いません。一つの考え方だと思っていただければいいなと思います。
個人的には明治維新を急ぐ必要を感じない事、実業家を強くしすぎると社会保障を進めるのに悪影響がある事から商業化農場よりも入植を好んでいます。
日本（というか米農業圏）の場合、農場建設で失業者が出る為に、地主を弱める為の農地開拓の過程で出るそれを吸収する為に工場の建設も必要である事から建設力の強化を最重要視し、
工場・鉱山が最低製法時にのみ使える所有者である商人ギルドは吸収可能な人数が400人多いという些細な事実さえ急開発に伴う失業者吸収に使う事さえあります。
農民は思想の幅が極右から極左まで広いので、ある程度強化しておくと後々便利な事があります。AIが結構追放していていろんなイデオロギー持ちが転がってるのも嬉しい所です。
入植の欠点は聖職者も強くなる点ですが、これは社会民主主義者が聖職者にも出るという部分で十分相殺可能な欠点と感じます。入植前に完全分離を通したい所ではありますが……
そして最終的には大学ではなく公共学校による識字率増加と集会の権利によって技術の追い上げを行っていく戦略を好みます。
総じてあなたと私の違いは資本主義的工業化か、社会主義的産業化の違いであり、私の場合投資信託よりも社会主義や人権の研究を急ぐ事からもそれは明らかであると考えます。
どちらが優れているというつもりはありませんが、徹底的な技術普及重視は私にとって完全に思考の埒外であり、大きな衝撃であり、大きな参考になりました。
正反対の戦略を学ぶ事の有効性を改めて感じ、稚拙ながら私見を書き込ませて頂きます。
ご返信ありがとうございます。
私も大政奉還は急ぐ必要がないと思います。以前のプレイで入植を採用したことがあります。農民派閥の強化にやや否定的なのは農本主義を実施しなかったのもプレイとしてよくなかったのですが、土地ベース課税から消費ベース課税の政治運動を抑えるのが難しかったことや君主制による影響もあってか幕府と農民派閥の指導者のイデオロギーが一致しなかったときによる正当性が25-30しか維持できなかったことがあり、それを踏まえて扱いが難しいと感じたことだと思います。
そしておっしゃる通り私は実業家派閥を強くすることに重きを置き、早期からアフリカへの植民地作成や戦争を仕掛けるプレイスタイルをしております。
また扇動者のシステムが実装されているため実業家派閥では通りにくい公共学校などは扇動からの法改正で通しており、識字率や集会の権利も通しております。
ご意見を拝見し改めて農業派閥のイデオロギーを確認しましたが、おっしゃる通り極左から極右までそろっており、改めて私のこのゲームへの理解度の甘さを感じました。
今後入植と農民派閥を利用して社会主義的産業化の流れを考察してみたいと思います。
貴重なご意見ありがとうございました。
社会保障政策を政治運動で通すのは驚きでした。
私は政治運動を政府が通せる法律を通しやすくし、ついでに体制派が貰えるシステムという使い方をしていて政府が反対する法律を通す為に使う事はありませんでした。
社会保障を通しすぎると実業家の支持が常に大きく下がりっぱなしなのでは？と思いましたが資本家達が生活水準由来の体制派となり、派閥支持者の体制派由来の支持が生まれる事を考えると案外致命的にならないのでしょうか。
何にせよとても面白く興味深い戦略だと思います。次のプレイでは実業家政府と扇動者を中心に法制定をするプレイを行ってみて理解を深めたいと思います。詳しいご返信ありがとうございました。
最後に、農民の強みはイデオロギーの幅で、どんな政府にも適合させやすい柔軟性がある事はもっと知られて欲しいと思っています。
ただ、農民系扇動者の消費課税支持の運動が厄介なのは心から同意せざるを得ません。あと国境閉鎖も……
市場開放の戦争目標で戦争を仕掛けてくる感じがないですね。本来なら英米あたりが仕掛けてくるので、承諾して開国イベントを起こすことで幕府の影響力を削れるのですが…
列強が関係悪化や外交官追放をやってくるのは何度か起こっているのですが、市場開放の外交戦は仕掛けてこないですね。
これまでのプレイでも仕掛けてくるときとこないときがありましたが、今回は仕掛けてこないケースなのか、それか今回のプレイでは軍備をある程度整えているのでそれが関連しているのか……。
やはり初手幕府平和主義者は厳しいですね。少なくとも植民地搾取通せないとリセットしてます。記事的には無理なんでしょうけど。
幕府ジンゴイストで植民地搾取→職業軍人→（前者二つの制定による幕府の支持ブースト中に）自営農（入植）→政府に農民組み入れて農本主義→ブルジョワ組み替えて任命制官僚→移民規制（北海道・樺太開発もするなら）
までやってようやく政策的自由が産まれるかなと。
開発も破産寸前までギリギリ回さないと欧米に追いつけないというか国内の失業者吸収も追いつけないかも。農本主義＆任命制官僚＆公文書館で少々の赤字は何とかなるので頑張るしかないです。
とはいえ日本は何もしなくても破滅するって言うのはなかなかないので、欧米に追い付く明治維新するって言うのでなければなんとでもなりますけどね
そうですね。おっしゃるとおり破滅するような展開になるということは普通はないと思うので、最悪でもそのまま1936年まで行くとして、あとはどれだけ発展させられるかということになりそうです。
いつも初手鉄骨から建設局10建設し、その後工具2鉄鉱山4、後は綿と材木建築している俺は異端だったのか…
初期のVerだと定番だったけど、法律制定が一発ツモできなくなってからは
つんじゃう可能性上がって昔よりは多くなくなったイメージ。
とはいえ分の悪い戦略じゃないから個人的には好きだけどね積極財政
上手くいけば入植・侵略何でもありの余裕ある経済が作れるし。